On-going
 
文部科学省科学研究費助成事業基盤研究(B)「ネパール大地震の社会的インパクトとレジリエンス強化のための革新的支援法」(2016〜2019年度)
内閣府総合科学技術・イノベーション会議、戦略的イノベーション創造プログラム(SIP)、次世代海洋資源調査技術(海のジパング計画)「海洋環境の保全に配慮した資源開発を含む総合的海洋管理に向けた国際標準のあり方に関する研究開発」研究分担者(2015年度〜継続中)
国際協力機構JICA研究所「新興国援助戦略研究(第3フェーズ)」(2016年度〜継続中

国際開発学会研究部会『開発過程の基本研究と実務への指針——石川滋先生の開発研究の継承・発展』(2016年度〜継続中)

文部科学章研究費助成事業基盤研究(A)「支援・再分配政策がもたらす外部効果に関する総合的研究:規範分析と経験的検証の融合をめざして」(2017年度〜継続中)

過去実績

国際開発学会研究部会『開発過程の基本研究と実務への指針——石川滋先生の開発研究の継承・発展』(2016年度〜継続中)

文部科学章研究費助成事業基盤研究(A)「支援・再分配政策がもたらす外部効果に関する総合的研究:規範分析と経験的検証の融合をめざして」(2017年度〜継続中)

国際協力機構 JICA研究所「新興国援助戦略研究(第3フェーズ)」(2016年度〜継続中)

横浜国立大学 学内重点化競争的経費「国内のグローバル化に伴う外国人の支援と地域的連携の推進」(2016年度)

横浜国立大学 成長戦略研究センター「脆弱な環境下におけるスモール・ビジネスの展開と成長へのインパクト:被災地および難民キャンプにおける成功事例の検証」(2016年度)

文部科学省科学研究費助成事業平成28年度基盤研究(B)「ネパール大地震の社会的インパクトとレジリエンス強化のための革新的支援法」(2016〜2019年度)

横浜国立大学 国際社会科学府リサーチプラクティカム「大地震後のネパール社会の構造変化: 復興過程における災害弱者に着目して」フェーズ2(2016年度)

神奈川県大学発政策提案制度採択事業「里地里山の保全効果に関する学際的研究」(2015〜2016年度)

横浜国立大学 リスク共生社会創造センター研究教育ユニット シーズ・ファンド「災害リスクに強靱なコミュニティの生成要件:ネパール大地震からの復興過程を事例として」(2015年度)

横浜国立大学 国際社会科学府リサーチプラクティカム「大地震後のネパール社会の構造変化: 復興過程における災害弱者に着目して」(2015年度)

文部科学省科学研究費助成事業平成26年度挑戦的萌芽研究「援助大競争時代における途上国の選択:南南協力はODA後の国際協力枠組になりうるか」研究代表者(2014~2015年度)

文部科学省科学研究費助成事業平成26年度基盤研究(B)「新興国の援助ドナー化プロセスの比較研究:新興国アイデンティティ」研究分担者

(2014~2016年度)

文部科学省科学研究費助成事業平成27年度基盤研究(B)「途上国開発戦略におけるガバナンス論の深化を目指して」研究分担者(2015~2017年度)

文部科学省科学研究費助成事業平成27年度基盤研究(C)「境界の交錯性に関する多面的解明-開発の視点を含んだ横断的アプローチ」研究分担者(2015~2017年度)

国際協力機構JICA研究所「開発協力戦略の国際比較研究:G20新興国を中心に」研究分担者(2012年11月~2015年)

国際協力機構JICA研究所「比較ドナー研究」研究代表者(2011年11月~2012年10月)

国際協力機構JICA研究所「東アジアの新興ドナー研究 」研究分担者(2008年11月~2010年)

国際協力銀行開発金融研究所「新興ドナー調査」研究代表者(2006年11月~2008年3月)

日本証券奨学財団「貧因の学際的研究―事例研究によるアプローチの再検討―」研究分担者(2005年度~2007年度)

日本学術振興会 人文・社会科学振興プロジェクト研究事業「資源配分メカニズムと公正 貧困・格差研究 」研究分担者(2005年度~2007年度)

厚生労働省科学研究費補助金 新興・再興感染症研究事業平成16年度「都市自治体の結核対策をいかに成功させるか-都道府県による結核対策の予防計画策定への提言を中心に-」(2004年度)

厚生科学研究費補助金医療技術評価総合研究事業平成15年度「医療法改正に伴う医療提供体制に関する研究」(2003年度)

厚生労働省科学研究費補助金 新興・再興感染症研究事業平成15年度「都市自治体の結核対策をいかに成功させるか-社会科学的要素を中心に-」(2003年度)

厚生労働省科学研究費補助金 新興・再興感染症研究事業平成14年度「都市自治体の結核対策成功のための要因に関する研究」(2002年度)